日本は世界でも突出した「ＣＴ（コンピュータ断層撮影）大国」だ。医療分野におけるＣＴの保有台数はここ数年、一万数千台を維持し、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の二〇〇九年調査によれば、人口百万人当たりの台数は九二・六台で、二位のオーストラリア五六・〇台、三位米国の三四・三台を凌駕する。広大な国土を持つ後者二カ国を考えれば、一層その異常さが際立つ。
　そして、国民一人当たりの検査件数も世界一だ。これは、ＣＴによる「放射線被曝大国」でもあることを意味している。ＣＴの乱用・乱診により無用な医療費の増大を招くばかりか、健康への悪影響も危惧される「本末転倒」な事態が放置されている。

横行する安易な使用

　ＣＴによる被曝が些細なものと考えるのは早計だ。昨年九月、米国で五十九歳の女性が、ＣＴ検査を受けて間もなく重い急性放射線障害を発症した。これをきっかけに全米で他にも三百七十八件ものＣＴ過剰被曝事故が露呈した。この女性は、最初のＣＴで六グレイ（Ｇｙ）という、通常の頭部ＣＴの百倍相当、脳腫瘍に対する放射線・・・