中国がアフリカ大陸の各地に「スマートシティー」構想を売り込んでいる。各国の首都などに、最新鋭の通信インフラを備えた大規模商業コンプレックスを造り、国際企業や地元事業主を誘致して、デジタル事業拠点を生み出すというものだ。
　ところが、「進出先」とされたアフリカ九カ国では、どこもほとんど新構想が進んでいない。南アフリカのように破綻が早々に明白になった事業もある。
　米欧各国政府からは「当該国の情報を一挙に抜き取る新手法」「新たな債務のワナ（デット・トラップ）」などとして、中国の開発計画に警戒の目が向けられている。

有望な国々が「標的」に

　その「怪談」が噂になったのは、今から八年ほど前のことだ。
　エチオピアの首都アジスアベバにある「アフリカ連合（ＡＵ）」本部ビルで、深夜の午前零時になると突如、全館のコンピューターが大きな音を発して動き始めたのだ。
　コンピューターの音はきっちり二時間後の午前二時に止まった。
　ＡＵ本部の保安要員らが専門家を集めて調べたところ、・・・