突然の更迭騒動から半年、いよいよ大和証券グループ本社が抱える“爆弾”が燻り始めた。
「埼玉取締役の業務執行に関する調査委員会の設置を提案します」
　大和が五〇％出資する電気事業のインフラファンド、ＩＤＩインフラストラクチャーズ―。昨年八月十九日に開かれたその取締役会は騒然となった。同社の六人の取締役の一人で、大和常務執行役員の荒木秀輝が、ファンドを率いる社長・埼玉浩史を指弾する動議を発したからだ。
「どういうことだ……」
　訝る埼玉をよそに、荒木は埼玉のパワハラによる社員の退職強要、投資先との不適切な取引、不透明な経費使用を訴える内部通報があったと告げた。当事者である埼玉が議長を降り、交代したのは取締役の松井敏浩。荒木と同じ大和の代表執行役副社長である。
　松井が議決を諮ると、松井、荒木、さらに社外取締役の岩下正（ローソン銀行会長）、同じく加納望（ＡＮＡホールディングス社外監査役）の四人が賛成し、動議は可決された。外部の弁護士事務所による調査が始まったが、通報の真偽は解明されないまま・・・