三井物産社長の安永竜夫は、最後まで迷っていた。
「やはり、出さなければならないか……」
　五月一日、同社が発表した二〇一九年度決算（連結）は、石炭・石油・ガス開発の減損損失など七百五十億円の減益要因に見舞われ、純利益は前年度比五・五％減の三千九百十五億円にとどまった。五大商社の中では三菱商事、伊藤忠商事の後塵を拝す二年連続三位である。それより、貿易関係者が驚いたのは今年度の業績予想だった。
　一千八百億円―。油価暴落と新型コロナウイルス蔓延の逆風は、とりわけ三井物産に強く吹き、純利益は半減以下にしぼむ。在任六年目のトップ最後の年を迎えて、その公表を逡巡した安永の苦衷は容易に察せられる。産業界を見回せば、コロナ禍を理由に今年度の業績予想を「未定」としている上場企業は多い。しかし、公表しなければどうなるか―。おそらく資本市場は嵩にかかって資源ビジネスの脆弱性を喧伝し、株価は一段と下がるに違いない。
　それでなくても、油価暴落後の三井物産株の下げ足は速く、四月下旬の時点で五大商社の株価は、二千円台の一軍（商事、伊藤忠）、一・・・