「結果にコミットする」――。こんなキャッチコピーで一躍市民権を得たパーソナル・トレーニング・ジムのＲＩＺＡＰ（ライザップ）に、重大疑惑が浮上した。
「こんな状況で営業を続行していいのか、スタッフの間にも動揺が広がっている」
　こう語るのは「ライザップ」の関係者だ。この関係者によると、ライザップ六本木店で勤務するスタッフの１人が３月３１日に高熱を出し、その後のＰＣＲ検査の結果、新型コロナウイル感染症の陽性と断定された。
　この事実について、運営会社の親会社にあたるＲＩＺＡＰグループ（札幌証券取引所アンビシャス市場上場）は４月７日に「お知らせ」としてホームページで告知した。しかし同社が発表したのは、「別の子会社に勤務する２人の社員について陽性であることが４月６日にわかった」「当該社員が現在療養中である」という事実のみ。このうちの１人が六本木店のスタッフであることはおろか、スポーツジムを展開する「ライザップ」での感染者であることさえ伏せたのだ。
　驚くべきは、このリリースが出た７日と翌８日も六本木店の営業を続行したことである。当該スタッフは発熱する前日の３月３０日まで出勤しており、他のスタッフや顧客とも接触している。
　本誌の取材に対してＲＩＺＡＰグループは広報を通じて「発症した場所、感染したと思われる場所が外部であることから、お客様への感染リスクは低いとされ、現在は速やかに自宅待機になっています」と回答した。しかし、新型コロナウイルスは発症する数日前から感染力があるとされ、顧客の感染リスクを考えれば事実を速やかに公表し、少なくとも４月７日以降は営業を停止すべきだったのではないか。
　スポーツジムは日本国内における感染拡大初期にクラスターを出し、政府から名指しされた業種。施設内での感染者発生について適切にアナウンスする責務を放棄したとすれば、「安全軽視」の謗りは免れない。

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