ニューヨーク連邦準備銀行が毎月発表する一年後の「景気後退確率」が急上昇している。実に二七・四八九三％。この指標の精度に鑑みれば、二〇二〇年四月末時点の確率が三〇％弱という数字は、警戒に値しよう。他方、今年四月の失業率は三・六％と四十九年ぶりに低水準を更新した。〇九年から続く景気拡大は既に十年を超えるため、景気拡大の余地などないと考えるのも無理はない。「世界経済の低迷」「米中貿易戦争」「株式市場の乱高下」「トランプ減税効果の衰退」「米景気後退迫る」。メディアにネガティブな見出しが躍る今、どう先行きを見通せばいいのか。
　この景気後退確率は、国債のイールドカーブ（長短金利差）分析で算出する。他にも米金融機関が独自の景気後退確率を出しているが、黄信号を発しているのはいずれも「イールドカーブ」と「失業率」に重点を置く。しかし、予測の前提となるこの二つの変数がいずれも信頼性に乏しい。

アテにならない「逆イールド」

「低失業率と低インフレ」は昨年十一月号の本誌で既報の通りだ。労働参加率が低下し、労働市場には隠・・・