「ｉＰｈｏｎｅ販売伸び悩みで液晶大手がパネル減産」―。 　首都圏が大雪に見舞われた一月十四日、米アップルのｉＰｈｏｎｅ不調を示唆する衝撃的な記事が日本経済新聞に掲載された。アップルは液晶パネルのメーン調達先である最大手のジャパンディスプレイと二位のシャープに対し、一～三月に計画していた約六千五百万台分のパネルを半分程度に減らすと通告した模様だ、という。 　記事によるとアップル向け「専用工場」であるジャパンディスプレイの能美工場（石川県能美市）がフル稼働から七～八割へ減産、石川工場（同県川北町）でも他社向けに切り替え、シャープの亀山第一工場でも約四割減産するという。 　この記事は瞬く間に世界を巡り、米ウォールストリート・ジャーナル電子版も引用。アップルの株価は急落した。アップルは二十三日、昨年十～十二月期の業績を発表したが、売上高は五百四十五億ドルで市場予想の五百四十七億ドルを若干下回った。株価は同日引け後の時間外取引で一〇％急落。減産報道の真実味が増した格好だ。 　慌てたのはアップル依存の一本足打法でヒトもカネもｉＰｈｏｎｅにつぎ込んでいるソフトバンクだ。関係者によ・・・