一年以内に衆院解散・総選挙が行われるのは間違いない（四年任期は来年八月末で切れる）が、時期は流動的だ。それ以上にわかりにくいのは、選挙結果である。政治が迷走を始め、時々刻々と言っていいほど情勢が変わる。

　この段階で選挙結果を予測するのはほとんど意味がない。一つデータがあるとすれば世論調査の数字で、毎日新聞の三月全国調査によると、民主党支持率が一四％、自民党が一三％、二大政党合わせても三割に満たない。

　それにひきかえ、大阪維新の会に期待する六一％、石原新党に期待する三八％、合計九九％の高率だ。維新の会は中央政党の資格要件（所属国会議員が五人以上）を欠いているし、石原新党はまだ形にもなっていないのに、である。この人気はただごとでない。

　新党勢力が既成政党を侵食し始めたのは確かで、両新党が国政に進出した場合、次期衆院選を激しく攪乱することになりそうだ。しかし、獲得議席をいまからカウントするのはもちろん無理である。

　ただ、無理を押してはじいた数字がある。「サンデー毎日」四月一日号で、「四月解散」を・・・